月は明日、12月12日に1年の内、もっとも地球に接近する近地点(perigee)を通過し、
地球との距離がもっとも遠ざかる遠地点(apogee)に比べて明るさでは30%、みかけの
大きさでは14%も増大することとなる。
月の近地点通過を受けて、満潮時の海水面の高さも1年を通じてもっと高くなる
「近地点潮(perigean tides)」という現象も起きる予定だ。
普段は見過ごしてしまっているかもしれない月という天体。明日の晩はお月見と
しゃれ込んではいかがですか?
technobahn
http://www.technobahn.com/cgi-bin/news/read2?f=200812111826
JSTバイオインフォマティクス推進事業の一環として、東京大学大学院
新領域創成科学研究科の森下 真一 教授は、スタンフォード大学の
アンドリュー・ファイヤー教授らとの共同研究で、DNAの3次元構造
(ヌクレオソーム構造)がDNAの変異に相関するという性質を、メダカの
DNA全体の情報を分析することによって明らかにしました。
これはDNA進化の新たな原理を示す基本的な成果です。
本研究の対象となったメダカは、日本の研究者により2007年にDNA
塩基配列が解読され、南日本由来系統と北日本由来系統の2系統の
DNA塩基配列の間には1塩基多型(SNP)と呼ばれるDNA変異が
DNA配列全体の3.4%を占める約1600万個も存在することが分かりました。
今回の研究では、超高速DNA解読装置を活用し、メダカのヌクレオソーム
構造をDNA全体にわたって網羅的に分析しました。その結果、遺伝子の
転写開始点の下流におけるヌクレオソーム構造がDNA変異の周期性を
引き起こす要因となっていることを突き止めました。
DNAの高次構造や遺伝子の転写メカニズムは多くの生物種にわたって
共通する基本的なものであることから、本研究は生命の遺伝的多様性が
生まれる過程の一端を明らかにしたものと言えます。
超高速DNA解読装置が急速に普及する中で、本研究で開発した大量の
データを解析するためのクラスター型並列計算機上で動作する新たな
ソフトウエア群は、今後も利用され、新たな生物学的発見へ寄与するものと
期待されます。
本研究成果は、JST バイオインフォマティクス推進事業、文部科学省特定
領域研究ゲノム4領域、米国国立衛生研究所(NIH)の研究助成によって
得られたもので、2008年12月11日(米国東部時間)に米国科学誌「Science」の
オンライン速報版で公開されます。
独立行政法人日本原子力研究開発機構の原子力エネルギー基盤
連携センターと株式会社神戸製鋼所の研究グループは共同で、
原子力用の画期的な「オーステナイト系超高純度(Extra High Purity)
ステンレス合金」の製造技術を世界で初めて確立しました。
これは、文部科学省から受託した平成17~20年度「原子力システム
研究開発事業」による成果です。
<主な特長>
1. 現行材料の寿命に大きく影響する、放射線による劣化、局部腐食や
外部環境影響による割れ等の高経年化事象のリスクが大きく下がる
ため、再処理施設の蒸発缶や原子炉の炉心構造物等の機器の更新
寿命を飛躍的に延長できること。
2. 溶接性が飛躍的に改善し、溶接材料に母材と同一材を用いる「共材
溶接」が可能となり、溶接部が母材同等の高性能・高品質を確保できること。
<製造技術>
還元精錬と揮発精錬を組合せた画期的な手法により、比較的廉価な原料を
用いても、組成が均一で主要不純物が100ppm以下の高清浄度鋼塊の
大規模溶製が可能になります。
これにより、不純物が阻害していた高Cr-高Ni系のオーステナイト鋼本来の
優れた「耐食性」、「耐照射性」及び「機械的特性」を同時に発現することが
可能になりました。
独立行政法人海洋研究開発機構は、技術試験衛星VIII型「きく8号」を
用いた深海探査機の遠隔制御システムを開発、このシステムを用いた
実証試験を実施し、潜航中のハイビジョンカメラ搭載小型深海探査機
「HDMROV」を、陸上の基地局で海中映像をモニターしながら、「きく8号」を
介して遠隔制御する試験に成功しました。
これまでの静止衛星を利用した同様のシステムは、衛星通信装置の
制約から、動揺の小さい大型の専用母船上での利用に限られていましたが、
開発したシステムは、携帯電話程度の非常に小さな端末からでも「きく8号」
搭載の世界最大級の大きな送受信アンテナにより直接衛星と通信できるという
特長を最大限に生かし、衛星遠隔制御型の小型深海探査機を開発するとともに、
探査機にも搭載可能な小型の追尾装置及びアンテナを開発したことにより、
世界で初めて、漁船などの小型船舶を母船として利用できることを確認しました。
本システムを用いることで、陸上の研究室に居る研究者も乗船研究者と
同時に深海調査に参加できるようになり、例えば観測対象について知識のある
研究者の意見を聞くことで、調査方法や範囲を臨機応変に変えて調査を
進めることが可能となり、調査観測の効率を向上させることが期待されます。
なお、本試験は独立行政法人宇宙航空研究開発機構、独立行政法人情報
通信研究機構及びETS-VIII利用実験実施協議会の協力を得て実施いたしました。
http://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20081210/index.html
三重県は12日、名古屋大学との共同研究で、同県熊野市から
和歌山県新宮市にかけて全長20キロにわたる活断層とみられる
地形を発見したと発表した。
調査を担当した名古屋大学の鈴木康弘教授は「東南海・南海大地震を
起こすプレート境界『南海トラフ』に近い地域で、プレート境界から
この活断層が延びている可能性もある。大地震のメカニズムを解明して
いく上でも重要」としている。
活断層ならば、紀伊半島の三重県伊勢市以南で発見されるのは初めて。
同県と名古屋大は05~07年、内陸直下型地震への対策を目的に、
県内の活断層地図を整備してきた。これまでよりも細かい縮尺1万分の1の
航空写真を見ながら地形を判読する作業を続ける中で、熊野市から
新宮市にかけて、過去に断層がずれた時にできたとみられる特徴的な
地形が、海岸線と平行に約20キロ続いているのを確認した。
関東から九州にかけて西南日本を縦断する長大な活断層「中央
構造線」より南側で活断層が発見されるのは初めて。鈴木教授は
「地質学上意味のある重要な知見だ」としたうえで、「断層である
可能性が高いが、単独で地震を起こす可能性について現段階では
わからない」と話した。
一般的に長さが20キロの活断層では、マグニチュード7以上の地震を
起こすと考えられている。三重県は、来年度から現地測量やボーリング
調査を実施。過去の活動履歴や、断層の性質などを明らかにしていく予定だ。
同県地震対策室は「これまで、この地域では、東海・東南海・南海地震と
いったプレート境界型地震に備えてきた。今までの地震対策を継続しながら、
詳細な調査を続けたい」としている。
http://www.asahi.com/science/update/1213/NGY200812120013.html
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